環太平洋国際化学会議 (PACIFICHEM2010)シンポジウム参加依頼のお願い

2010年3月31日(水)  カテゴリー: 会員からの情報提供

2010年12月15日(水)〜20日(月)にハワイで開催されます環太平洋国際化学会議http://www.pacifichem.org/)において下記のシンポジウムを開催しております。
発表申し込みの期限(4月5日(月))が迫っておりますが、学会会員の方々の発表および参加を募っております。宜しくご対処のほどお願い致します。
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環太平洋国際化学会議(PACIFICHEM2010)におきまして、化学教育関連の シンポジウム
" Visualization in Chemical Education(#246)"
Area Topic: 11 - Chemistry Outreach to the Community
を下記の要項で開催致します。
日時:12月19日(日)午前&午後(2セッション)
口頭発表会場:Hilton Hawaiian Village(ホノルル)
ポスター発表会場:Hawaii Convention Center(ホノルル)
アブストラクト締切:4月5日(月)
発表申し込み/アブストラクト提出http://www.pacifichem.org/
その他:詳細は「化学と工業」1月号を参照してください。
ご関心のある方は、是非ともご参加くださいますようお願いいたします。
シンポジウムオーガナイザー代表
東京学芸大学  小 川  治 雄

趣旨:
Visualization of chemical abstract concepts helps us greatly to realize images of them. It is not exaggeration to say that teaching materials for visualization in chemical education is very important, for example, interesting experiments and/or instruments, videos, CG graphics, and so on. The visualization needs to be more user-friendly and appealing for learners from the stand point of a useful teaching material. It is our aim to produce a teaching material, in which learners have good experiences of the joy of discovering the “how” and “why” of chemical reactions. The symposium will feature a variety ofinvited and contributed lectures, as well as poster sessions. So the symposium will be expected to provide a platform for participants to share and discuss new ideas, techniques and strategies for usage of visualization in chemical education.
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情報提供会員氏名:小川 治雄

ATCM(Asian Technology Conference in Mathematics)のご案内

2010年3月24日(水)  カテゴリー: 会員からの情報提供

ATCMは1995年から実施されている最新のテクノロジーを活用した数学および数学教育に関するアジアを中心とした国際会議です。毎年、12月にアジアの各地で行われています。
昨年度は北京で、今年度はマレーシア、クアランプールで、12月17日から21日に開催されます。

ATCMホームページをご参照ください。
Founder of the ATCM 
Wei-Chi Yang, PhD
Professor of Math/Stats、Radford University

情報提供会員氏名:垣花京子

教員公募(岡山大学:理科教育)

2009年8月6日(木)  カテゴリー: 会員からの情報提供

教員の公募について(依頼)

時下ますますご清祥のこととお喜び申し上げます。
さて,このたび本院では,下記の要領により教員を公募することとなりました。
つきましては,ご多用中誠に恐縮に存じますが,貴学・機関関係者及び関係諸方面に
ご周知いただくとともに,適任者の推薦についてよろしくお願い申し上げます。

1. 職名・人員: 教授または准教授・1人
2. 教育研究分野: 理科教育学
3. 担当授業科目
     学部:初等理科授業研究B,中等理科教育法IB・IIB,初等理科指導法開発,中等理科指導法開発A・B 等
     教養教育 :学問の方法 等
     修士課程 :初等理科教育学研究I・II,初等理科教育学研究演習,教育学研究特論I-V 等
     博士課程 :理科教育特別研究 等
4. 応募資格
(1) 博士の学位を有していることが望ましい。
(2) 研究業績は,理科教育に関する著書,査読付き論文等30編程度(教授で採用の場合),または理科教育に関する著書,査読付き論文等が20編程度(准教授で採
用の場合)有すること。詳しくは,9.問い合わせ先 にお問い合わせください。
(3) 理科教育の分野において幅広い教育上の対応ができ,地域の小・中学校等の教育分野に対する指導にも積極的に関与できること。
(4) 岡山市内またはその近郊に在住できること。
(5) 教員免許状を有していることが望ましい。
5. 採用予定日:平成22年4月1日
6. 提出書類
(1) 履歴書(岡山大学教育学部ホームページからダウンロードした所定の書式)
(2) 教育研究業績書(同上)
      ・ 著書,査読付き論文,その他に分類して記載のこと。
      ・ 共著論文については,共著者の氏名,本人の分担などを概要欄に明記のこと。
(3) 主要な著書,論文の別刷り(コピー可)10編
(4) これまでの研究概要,将来の研究計画および理科教育に対する抱負(合わせて2000字程度)
(5) 科学研究費等外部資金の導入実績(書式は履歴書に記載)
7. 応募締め切り:平成21年9月18日(金)(必着)
8. 応募書類送付先:〒700-8530 岡山市北区津島中3-1-1
           岡山大学大学院教育学研究科長 高橋香代 宛
         (封筒に「理科教育学 教員応募書類在中」と朱筆し,必ず書留にて送付のこと)
9. 問い合わせ先:〒700-8530 岡山市北区津島中3-1-1
     岡山大学大学院教育学研究科 自然教育学系理科教育講座主任 喜多雅一
    (電話):086-251-7634   (E-mail): kitam@cc.okayama-u.ac.jp
10.その他:
(1)岡山大学教育学部ホームページ: http://www.okayama-u.ac.jp/user/ed/Edu.html
(2)面接をお願いする事があります。ただし旅費は支給できませんので御了承ください。
(3)提出していただいた書類は,後日返却いたします。
情報提供会員氏名:喜多雅一

プログラム・コーディネーター公募

2009年7月15日(水)  カテゴリー: 会員からの情報提供

立教大学では、このたび、理学部・共通教育推進室に所属するプログラム・コーディネーター1名を公募します。
〆切は2009年8月31日(月)です。

仕事内容は、
「サイエンスコミュニケーション等の理学部共通教育に関連する授業の運営、補助および資料収集」
です。

詳しくは、
http://www.rikkyo.ac.jp/science/
もしくは
http://jrecin.jst.go.jp/seek/SeekJorDetail?fn=1&id=D109060548&ln_jor=0
をご覧下さい。

情報提供会員:矢治健太郎(立教大学理学部 共通教育推進室)

会員からの情報提供の開始について

2008年10月24日(金)  カテゴリー: 会員からの情報提供

ここでは,会員相互の連携を密にし、また、一般への情報提供を目的とするために、会員個人から広報委員会に寄せられた情報を掲載致します.

掲載可能な主な情報は、科学教育の推進に関係する内容であり、下記にその例を挙げておきます。

公開授業・授業研究会のお知らせやその報告
講演会・研究会の開催案内やその報告
科学教育に関係する教員の公募
各種賞の公募案内や受賞紹介
開発した教材・教具・デジタル教材の紹介
・・・など

【掲載依頼方法】
次の情報を,画面左のメニューの「問い合わせ先」の中の「広報関係」から,入力ください.
ただし,会員以外からのものは受付ません.

1)件名:
2)本文(文字のみ,図表は除く):
3)情報提供会員氏名(会員番号):
4)上記,本文中にリンクをつける場合,上記のどの文字列にリンクを指定しますか?
見出し文字列1:
リンク先URL1:
見出し文字列2:
リンク先URL2:
5)本掲載記事の削除指定日:

なお、ここに掲載された情報は、日本科学教育学会としての情報提供ではなく、会員の便を図るためのものであり、その内容と影響について日本科学教育学会は一切の責任を負うものではありません。